あなたの会社にあわせたSDGs
社内研修・普及推進・新規事業開発
を日本能率協会が支援致します。
リモートでの研修実績も続々!

SDGs発想

OUR SDGs
とは?

SDGsに関して、個人演習、グループ演習ができる研修ツールを開発しました!
SDGsの社内浸透や推進にオンライン/オフラインで支援いたします!

こんなはありませんか?

  • SDGsについて詳しく知りたい、きちんと理解したい
  • SDGsの社内理解や社員浸透がどうしたら進むかわからない
  • SDGsに取り組むことは決まったが、具体的な方法が分からない、相談相手が欲しい
  • SDGsを活用した新規ビジネス開発検討に協力してほしい

SDGs推進
担当者様
必見!

日本能率協会が
貴社のSDGsをサポート
致します!

SDGs構築支援例

SDGsの概要説明から、本格的な貴社マネジメントシステムへの落とし込みまで。
ピンポイントのご要望にも対応いたします!

A社さま(IT企業)

従業員規模 1,500名
参加人数 部長職120名、課長職100名
実施内容 企業理念及び経営方針を部長職、課長職対象に展開していくワークショップ型研修を実施。
フルオンラインでグループワークを行い、最終的には自部門の目標・KPIまで落とし込んだ。
成果物 部門方針・目標(KPI)、SDGsに取り組む意義

B社さま(製造業・本社)

従業員規模 2,400名
参加人数 20名
実施内容 社長を含む経営層を対象にSDGsに取り組む初期調査として「バリューチェーンマッピング」を実施。
中期経営計画にSDGsを効果的に組み込むための研修も実施。
成果物 バリューチェーンマッピング(戦略版)

C社さま(製造業・工場)

従業員規模 750名(連結 1,200名)
参加人数 18人
実施内容 SDGsの社内浸透を目的とした「カードゲーム」の実施。
成果物 振り返りシート、実施結果レポート(対工場長)

SDGsについて詳しく知りたい、
きちんと理解したい

  • SDGsの基礎的な内容から教えてほしい
  • SDGsを導入して効果のあった良事例を紹介してほしい
  • 自分で調べると情報が多すぎるので、ポイントを説明してほしい

日本能率協会の講師が
直接お伺いし、貴社にてセミナー
形式でSDGsをご説明いたします!

創立75年以上の実績を持つ日本能率協会の専任講師が貴社へ直接お伺いを致します。SDGsの基礎的な内容の説明を、他社での取り組み事例を用いながら説明することでスムーズな理解を図ることが出来ます。

SDGsの社内理解や社員浸透が
どうしたら進むかわからない

  • 社員向け研修会を実施してほしい
  • 経営層向け、幹部向け、社員向けなど階層別教育をしてほしい
  • 社内浸透の推進策を提案してほしい

貴社の目的や状況に合わせて、
適切な解決策を
提案・実施致します!

SDGsに取り組むといっても、各社の目的や状況は様々です。日本能率協会では専任講師による研修会や施策検討・検証支援により円滑に負荷少なく社内浸透を図ることが出来ます。

SDGsに取り組むことは決まったが、
具体的な方法が分からない、
相談相手が欲しい

  • 自社事業とSDGsをどう連携されればよいか教えてほしい
  • すでに行っている取り組みが適切かどうか診断してほしい
  • SDGsの自社取り組みを社外発信する方法を相談したい

日本能率協会の研修ノウハウを
活用し、伝えるだけでなく、
実現までを支援致します!

SDGsを自社事業と連携させることで、本質的な目標を達成することが出来ます。また、専任講師が貴社がすでに行っている取り組みに対して診断を行い、改善策をご提案をさせて頂きます。社内の取り組み支援だけでなく、外部PRまでを視野においた支援を致します。

SDGsを活用した
新規ビジネス開発検討に
協力してほしい

  • SDGsを絡めた新規ビジネス開発を行いたい
  • 社内発創のSDGsプログラムを支援してほしい
  • 既存の自社事業とうまく併存させたい

SDGsを起点にして新規ビジネス
開発には大きな機会があります。
既存事業とうまく併存させること
が成功のポイント!

SDGsを活用することで、自社既存事業の延長線上にない新たなビジネス開発を行う機会を得ることが出来ます。その際、既存事業から完全に乖離させることなくうまく併存させることで自社のバリュー最大化を目指します。またISO規格との関連付けは、ISO審査実績が豊富な日本能率協会独自の支援手法です!

 

SDGsに関するお悩み・課題解決は、
日本能率協会に
お任せください!

日本能率協会が提供可能なサービス一覧

  • SDGs解説・浸透支援セミナー

    専任講師が貴社に訪問しセミナー形式でSDGsの基礎知識から事例紹介、導入のポイントを半日~1日程度の研修にて解説致します。

  • SDGs戦略策定・構築研修プログラム

    貴社事業とSDGsを連携させた戦略策定・構築を、日本能率協会独自のノウハウにて支援致します。目的・目標に合わせて研修回数や内容はご提案します。

  • SDGs社内階層別研修会

    事前のヒアリングを基に、社内階層別にて研修プログラムを設計・実施致します。年次でのスケジュール設計により推進支援も行うことが出来ます。

  • SDGs新規ビジネス開発支援プログラム

    SDGsを活用した新規ビジネス発創支援、社内起業などを支援致します。既存事業の延長線上にない新たな価値創造を支援致します。

  • SDGs×ISO連携支援研修

    ISO規格に取り組んでいる企業様向けに、SDGsとISO規格との連携による、双方向での価値向上を支援致します。

  • SDGs/CSRブランディング支援研修

    自社の取り組みを外部発信する効果的な方法をご提案致します。単なる取り組み発信でなく、自社ブランディング確立を目指します。

  • SDGs/ESGマネジメント診断

    投資家へのESG(非財務情報)開示や、SDGs対応へのマネジメント状況を評価し、社会課題への解決力を診断し、改善策をご提案致します。

  • SDGs理解浸透ワークショップ

    SDGsを実際に体感することで理解浸透を促すワークショップを開催。今話題のカードゲームを用いたセミナーも実施致します。
    (公認ファシリテーターが所属しています。)

  • SDGs公開研修/WEBセミナー

    日程限定でも個別参加できるセミナーも開催しております。まずは事務局だけで、新担当の早期育成など、ご状況に合わせてご活用ください。

  • その他SDGsに関連したご相談

    既存の研修プログラムにないご相談にも随時ご対応させて頂きます。SDGs事務局向けの定期相談、社内向け勉強会の資料作成支援など、ご要望に合わせてご提案致します。具体的な相談はこちらからお問い合わせください。

 企業がSDGsに取り組むステップ SDGsを事業活動に活かし、お客様や社会から評価されるための
標準的な取り組みステップを以下に示します。 なお効果的に取り組むためのキーワードは次の3点です。


●マネジメントシステムと一体化した運用

             
●社員の意識向上

             
●外部への情報発信

ステップ1. バリューチェーンマッピング

自社事業の上流工程から下流工程までを俯瞰し、バリューチェーン全体からSDGsのゴールまたはターゲットを探索します。そしてSDGsと事業とのマッピング(紐づけ)を行います。特にターゲットとマッピングすることによって、新たなプロジェクトや事業領域の拡大といったビジネスチャンスにつながるような気づきを得ることを目的とします。そうすることによって、中核事業や新規プロジェクトに関連する社会課題や2030年の注力事をあぶりだしていきます。


●バリューチェーンマッピングの研修動画はこちら
中核事業とバリューチェーンマッピング
経営戦略とバリューチェーンマッピング

ステップ2:重要施策のピックアップ

マッピングされた複数の目標やターゲットから事業活動の発展がSDGsの示す社会課題の解決にも貢献可能と主張できる重要施策をピックアップします。ここではステップ1と同様にターゲットベースで考えるのが重要で、169のターゲットと重要施策を紐づけることによって具体的なKPIへの落とし込みの第一歩となります。


ターゲットの説明動画はこちら

ステップ3:次期経営計画とSDGsの連動

ステップ2によってピックアップされた施策を次期中期経営計画や経営方針等に落とし込んでいきます。現計画の微修正も必要かもしれません。また、ステップ1、2によって発現された新規プロジェクトや販路開拓などを会社の方針として明確にすることも重要です。

ステップ4:目標/KPI(先行指標)設定

社会課題を組み込んだ経営方針や経営計画の達成を確実にするために、測定可能な目標と、達成するための指標を設定します。そして2030年への成長戦略を社内外で共有し、自社事業の成長がそのまま社会課題(SDGs)の達成に寄与していることを強く結びつけます。

ステップ5:モニタリング、報告、コミュニケーション

SDGsは社会課題の取り組みであることから、途中経過も含めて社会に広く公表することが重要です。自社の方針、理念そして具体的な施策がSDGsと深く結びつき、実際のKPIをもとに進捗管理(モニタリング)されることを公表していきます。

ステップ6:マネジメントシステム、外部保証の導入

これまでのステップ5までをマネジメントシステムとしてPDCAで運用していくことが重要です。継続的な改善が図ることができるように、既存のマネジメントシステムに実装していきます。その際、ISO9001やISO14001を認証取得されている場合は、そのシステムに組み込み、取得されていない場合は、参考にしながら構築することが望ましいです。また、第三者保証まどを利用し、客観的な視点から評価を得ることも継続的な改善の一助となるはずです。

Q&Aよくあるお客様のご質問

これまでさまざまな相談を受けてきた
JMAQAにお任せください。
SDGsについて知識がまったくないのですが、基礎的な事から教えて頂けるのでしょうか。

ご安心ください。多数の企業様からお問い合わせを頂いておりますが、SDGsについての情報収集をされている企業様が多いです。
お問い合わせを多く頂いており回答に時間がかかる場合もございますが、初歩的な内容であっても安心してお問い合わせください。

SDGsの社内研修依頼先を探していますが、どういった観点で比較・検討すればよいかが分かりません。

SDGsの研修やコンサルティングを行っている会社・団体は多く存在します。
公認のファシリテーターの存在や、実績、そして研修で終わるのではなく、成果を出すためのパートナーとして信頼できるかどうかも重要なポイントです。

SDGsの取り組みにはどれくらい期間がかかるのか、相場があれば教えてください。

SDGsの基礎知識習得や理解については、一日(5~6時間)程度で概要を体感をもって理解していただくことが可能です。
SDGsを用いた戦略構築や、新規ビジネス開発など、企業様の目的や状況に合わせて、期間や研修回数については柔軟にご相談出来ますが、多くの企業様の場合、全3~6回のプログラムをご提供することが多いです。

ABOUT日本能率協会のご紹介

日本能率協会(JMA)は「経営革新の推進機関」として、
産業界の健全な発展を先導します。
人と組織、さらには世界との架け橋となり、
活気と調和のある社会の実現をめざします。

現在から将来にわたる経営課題や社会課題について、
産業界と共に考えます。
会員をはじめ、理事会、評議員会、経営審議会を通じ、
皆さまの声を直接お聞きし、革新の方向を探ります。

日本能率協会関係図

JMAグループ

産業界・社会の課題を解決する専門家集団

  • 企業ロゴ

    生産技術開発・普及・人材育成・資格認定、TPM賞

    公益社団法人 日本プラントメンテナンス協会

  • 企業ロゴ

    経営コンサルティング、人材育成、教材開発

    株式会社 日本能率協会コンサルティング

  • 企業ロゴ

    工業英語能力検定試験、工業英語普及

    公益社団法人 日本工業英語協会

  • 企業ロゴ

    受託審査、会員制マーケティング情報サービス

    株式会社 日本能率協会総合研究所

  • 企業ロゴ

    企業情報化の調査研究、開発、普及

    公益社団法人 企業情報化協会

  • 企業ロゴ

    手帳、ビジネス書籍出版、人材育成

    株式会社 日本能率協会マネジメントセンター

  • 企業ロゴ

    ITコンサルティング・ソフトウエア開発

    株式会社 ジェーエムエーシステムズ

  • 企業ロゴ

    グループ連携保進、ビルマネジメント

    株式会社 JMAホールディングス

会社データ

事業内容 ◆ マネジメントに関する調査および研究
◆ マネジメントに関する情報の収集および提供
◆ マネジメントに関する人材の育成および指導
◆ マネジメントの高度化に寄与する表彰、資格認定および普及啓発活動
◆ マネジメントおよびマネジメントに関連する技術および産業振興に関する会議、展示会等の開催
◆ 規格適合に拠るマネジメントシステムおよび製品、サービスに係わる第三者認証及び登録業務サービスの提供
◆ 地球温暖化防止にかかわる各種検証および環境マネジメント支援業務サービスの提供
◆ マネジメントに関する内外関係機関等との交流および協力
◆ その他本会の目的を達成するために必要な事業
設立 1942年3月30日
売上高 108億189万円(2019年3月期実績)
代表者 会長 中村 正己
事業所 【東京(本部)】東京都港区芝公園3-1-22
【大阪】大阪府大阪市北区梅田2-2-22 ハービスENTオフィスタワー19階
【名古屋】愛知県名古屋市中村区名駅4-26-25 メイフィス名駅ビル6階
沿革 1942年日本能率協会創立
1947年戦後第1回生産技術者講習会(略称Pコース)開催
1949年能率手帳発行
1951年月刊『マネジメント』創刊
1957年『マネジメントニューズ』創刊
1960年第1回メンテナンス・ショー開催、経営幹部養成コース(EDC)開講
1961年第1回生産管理部会全国大会(現・ものづくり総合大会)開催
1965年第1回マーケティング総合会議(現・マーケティング総合大会)開催、ZD(欠陥ゼロ)運動の普及活動開始
1968年『こんな幹部は辞表を書け』刊行、ベストセラーに
1972年創立30周年記念事業、「日独米3国経営問題シンポジウム」開催
1973年第1回国際ホテル・レストラン・ショー開催
1974年IE士養成コース開講、初のJMA洋上大学に400人参加
1976年第1回国際食品展(現・FOODEX JAPAN)開催、「JMA総合マーケティング優秀メーカー賞」創設
1981年「JMAマネジメントスクール」設置
1982年第1回能力開発総合大会(現・KAIKAカンファレンス)開催、新任取締役セミナー開講
1984年「総合生産性優秀賞(TP賞)」創設
1987年第1回提言「世界最適経営革新」発表
1988年「能力開発優秀企業賞」創設
1989年経営革新研究所設置
1990年JMAマネジメント・インスティチュート開講、経営革新提言「市民主義経営」発表
1994年JMA審査登録センター(JMAQA)設置
1995年経営実務情報誌『JMAマネジメントレビュー』創刊
1999年新たな企業の発展・成長をめざす経営革新提言、「環境経営」発表
2002年創立60周年記念事業「トップマネジメントカンファレンス」開催
2003年経営革新提言「競争優位をめざす独創的な高付加価値経営への挑戦」発表
2004年「日本CTOフォーラム」創設、JMAグローバル・ビジネスリーダーコース開講
2006年地球温暖化対策室支援室設置
2007年ものづくり改善月間キャンペーン2007展開、CPP(購買・調達プロフェッショナル資格)創設
2011年優良工場表彰制度「GOOD FACTORY賞」創設
2012年経営革新提言「共・進化の提唱」発表
2013年アジア共・進化センター設立
2014年第1回「KAIKA Awards」決定
2015年ドイツメッセ社と提携、日本代表部設置、第1回国際ドローン展開催
2016年JGAP認証事業に参入、タイ・バンコクで「GENBA Management Conference & Award」初開催
2017年創立75周年を迎える、経営革新提言「KAIKA経営の実践」を発表
ホームページ https://www.jma.or.jp/

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