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お役立ち資料

新たにJMAQAに審査登録/認証申請をする予定の組織様、他機関からJMAQAへ移転登録の申請をする予定の組織様向けの各種文書の閲覧や、
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「ISO45001規格解説【動画対応資料】」

SDGsポイント

労働安全衛生MS規格・ISO 45001が2018年3月に発行されました。組織のために働くすべての人々が、安全かつ身体と精神の両面で健康的に働くための労働安全衛生の仕組みを構築することを求めています。本資料は動画で使われている資料となります

 

 

「SDGsのポイント」

SDGsポイント

2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に掲げられた17の「SDGs(持続可能な開発目標)」は、2016年1月に発効しました。そのポイントを紹介します。

 

 

ISOの改善のためのツール「課題発見シート」

ISO9001・2015年版改訂ポイント解説

MSの弱点・課題を克服するための処方箋「課題発見シート」をご提供していますです。ご自身で課題を見つけだすセルフチェックシートで、内部監査に関連する項目も載っています。ぜひともシートを使って課題を抽出し、改善に向けて取り組んでください。

「QMS内部監査チェックリスト」

FSSC22000追加要求事項ver.4.1ギャップ分析表

規格条項ごとに質問事項、適合状況、監査結果・改善提案/不適合の内容を記入するチェックリストです。現場の状況に応じて記入していきます。このリストを活用して、問題点を見つけ改善につなげていくための効果的な活動につなげてください。

「ISO22000:2018要求事項のポイント」詳説
(「文書化された情報の要求に関する2018年版と2005年版の比較表」も含みます)

ISO22000比較表表紙

食品安全マネジメントシステム・ISO22000が改定されて2018年6月19日付で2018年版が発行されました。「改定の背景」から解説し、各要求事項ごとに詳しく紹介していきます。2018年版に取り組む組織には必見資料です。

 

 

 

ISO9001・2015年版改訂 ポイント解説

ISO9001・2015年版改訂ポイント解説

ISO9001:2015への移行期限は2018年9月14日です。移行に際してのポイントをまとめました。これから移行する企業様もすでに移行済みの企業様にも参考になる資料です!

FSSC22000追加要求事項 ver.4.1ギャップ分析表

FSSC22000追加要求事項ver.4.1ギャップ分析表

FSSC22000.Ver4.1への対応状況をチェックするための差分分析フォーマットです。そのまま使えるエクセルファイルとしてご用意しました。

FSSCガイダンス文書(食品偽装)JMAQA和訳

GFSIガイダンス文書第7版では「食品偽装」が要求事項として採用されました。FSSC22000等のGFSI承認スキームにおいても、既に規格要求事項として反映されはじめています。FSSCガイダンス文書(食品偽装)を和訳したものをご紹介します。

FSSCガイダンス文書(食品防御)JMAQA和訳

「食品防御」についてもGFSIガイダンス文書第7版で採用されています。FSSC22000等のGFSI承認スキームにおいても、既に規格要求事項として反映されはじめています。FSSCガイダンス文書(食品防御)を和訳したものをご紹介します。

【限定レポート】経営者育成の考え方

経営者育成の考え方のレポートをご用意しました。もし、「経営者に期待される役割と能力とはどのようなことか?」「経営者育成はどのような考え方で行うべきか?」「なぜ経営者を育成するのか?」という問いについてヒントをさがしておられるなら この限定レポートをぜひともご一読ください。

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価値創造のための組織変革ソリューション事例

【価値を生み出しイノベーションを成功させる組織】【変化を超え発展し続けられる組織】にシフトしたい! 組織の不健全な状態を脱し、新しい価値を生み出すための組織変革ソリューション「価値創造のための組織変革ソリューション」に関して、6つの組織変革事例を紹介しています。

「創造型組織へ~これからの生産性とは」調査

「ルーティンワークに留まらず新しい(=創造的な)仕事にチャレンジしよう!」― 多くの企業で耳にする言葉です。では一体、何がルーティンで何が新しい(=創造的な)のか? どうしたらルーティンワークを減らして新しい(=創造的な)仕事を増やせるのか? 働き方の実態や創造的な仕事の内実を捉えた調査レポートです。

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経営人材の育成に関する調査報告書

日本能率協会(JMA)では、企業や団体等の経営革新を図り、わが国の経済の発展、国民生活の向上及び国際社会への貢献に寄与することを目的とし事業を展開しています。その一環として、全国の中堅・大企業の人事および人材育成責任者を対象に、各社の次世代経営者育成の課題に関する調査を実施しました。

 

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